vol.1でもご紹介した感染対策連携共通プラットフォーム（J-SIPHE：Japan Surveillance for Infection Prevention and Healthcare Epidemiology）^2）は、日本における感染症発生状況などのデータを収集・分析することで、感染制御の可視化と数値化に貢献するサーベイランスシステムです。これにより、感染制御の目標値を設定し、その達成状況を評価できる体制が整いつつあります。目標値設定は感染制御対策を効果的に進めるために必須であり、現状との乖離を分析し、今後の対策を検討していく上で重要な要素となります。このように、日本における感染制御対策は、米国と比較しても、可視化・数値化が進み、目標に基づいた対策の実施が可能になりつつあります。

日本のICPが米国のように医師と対等な立場を築くことは重要な課題です。薬剤師と医師が対等に意見交換し、患者にとって最善の治療を議論できるようになるためには、職種間の相互理解と信頼関係が不可欠です。近年は日本でも、若い世代を中心に医師と薬剤師との対等な関係が自然に受け入れられるようになってきていると感じます。

ICPがその能力を十分に発揮できるようになれば、様々な効果が期待できます。例えば、ICPが入院時の持参薬鑑別を行うことで、複数の医療機関から処方された薬の重複や相互作用をチェックでき、患者の薬物療法の安全性が向上します。また、持参薬オーダー入力支援を行うことで、医師の業務負担が大きく軽減されます（図1、表2）。将来的には電子処方箋の普及に伴い、患者の薬歴情報が電子的に管理されるようになれば、重複処方のリスクをさらに抑えることができるでしょう。

感染症治療においては、ICPが医師の判断を支援することで、ガイドラインに基づいた適切な治療期間設定が可能になり、過剰な入院期間延長を防ぎ、早期の退院を実現できる可能性があります。

ICPにとって、患者とのコミュニケーションは非常に重要です。

病棟勤務時間を増やし、ベッドサイドで患者と接する機会が増えれば、薬に関する情報をより収集できるようになり、この情報をもとに医師に適切な薬物療法の提案を行うことができるようになります。

また、ICPは薬物治療モニタリング（TDM：Therapeutic Drug Monitoring）により、血中薬物濃度から患者の薬剤服用状況やコンプライアンス、食事の影響などを評価することができます。血中薬物濃度が期待値から外れている場合は、その原因を患者とのコミュニケーションの中で探り、看護師や医師へフィードバックすることで患者一人ひとりの状況に応じた適切な薬物治療の実現が期待できます。

超高齢社会において、在宅医療の重要性はますます高まっています。特に看取りの場面は感染症のリスクが高いため、ICPが患者の状態や環境に応じて適切な感染対策を指導し、医師、看護師、介護士など多職種と連携することで安全な看取りが可能になります。また、感染症の専門医が不足している現状においてはICPがプロトコールに基づく薬物治療管理（PBPM：Protocol Based Pharmacotherapy Management）^3）により標準的な治療を担当することで、専門医の負担を軽減することができます。専門医は、難治性症例や再発症例など、困難な症例に特化して診療にあたることができるようになるため医師側からもICPの介入は歓迎されると考えられます。

以上、日本型ICPモデルを探ってきましたが、その展望は明るいと言えます。ICPの役割拡大により、医療の質向上、業務効率化、そして働き方改革への貢献が期待できます。今後は、職種間の協働をさらに推進し、患者中心の医療を実現していくことが重要です。より多くの施設でICPの積極的な関与を促進することで、日本の医療システムはより効率的で質の高いものになり、患者により良い医療サービスを提供できるようになるでしょう。